休職・復職の進め方

休職とは、病気やケガなどの自己都合の理由によって、労働者が会社との雇用契約を維持したまま、長期間にわたり仕事を休むことを指す制度です。法律で定められた制度ではなく、会社の就業規則に基づいて運用されるのが一般的です。

退職とは異なり、会社に籍を置いたまま治療や療養に専念できるのが大きな特徴です。まずはご自身の会社の就業規則で、休職に関する規定（取得できる期間や条件など）を確認しておくと安心です。

もし以下のような心身のサインが続いているなら、休職を検討するタイミングかもしれません。

• 朝、どうしても起き上がれない、会社に行く気力がわかない
• 仕事中に涙が止まらなくなったり、強い不安感に襲われたりする
• これまで楽しめていた趣味に全く興味がなくなった
• 食欲がない、または過食してしまう日が続く
• 不眠（寝付けない、夜中に何度も目が覚める、早朝に目が覚める）が続く
• 頭痛、めまい、腹痛、動悸など、原因のわからない身体の不調がある
• 仕事での単純なミスが増え、集中力や判断力が著しく低下した

これらの症状は、うつ病や適応障害などのサインである可能性も考えられます。無理を続けると症状が悪化してしまう恐れがあるため、「おかしいな」と感じたら、お早めに医療機関へご相談ください。

診断書は、ご自身の健康状態を会社に伝えるための公的な書類です。一般的には以下の内容が記載されます。

• 病名（診断名）：うつ病、適応障害など
• 症状：上記で挙げたような具体的な心身の状態
• 必要な療養期間：「〇ヶ月の自宅療養を要する」といった形で記載されます
• 療養中に避けるべきこと：業務内容の制限などに関する医師の意見

会社はこの診断書に書かれた医学的な見解を尊重し、休職の手続きを進めることになります。

休職中は会社からの給与が支払われないことがほとんどですが、生活を支えるための公的な制度として「傷病手当金」があります。

傷病手当金は、ご自身が加入している健康保険から支給されるもので、以下の4つの条件をすべて満たす場合に受け取ることができます。

1. 業務外の病気やケガのための療養であること（労災は対象外）
2. 働くことができない状態であること（医師の証明が必要）
3. 連続する3日間を含み、4日以上仕事を休んでいること
4. 休んだ期間について、会社から給与の支払いがないこと

支給額の目安は「おおむね給与の3分の2」で、支給開始日から通算で1年6ヶ月分まで受け取ることができます。申請には医師の意見書や会社からの証明が必要となりますので、ご不明な点は当院または会社の担当者にご相談ください。傷病手当金の仕組みについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

（出典：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」）

焦らず、段階的に心身を回復させていくことが大切です。一般的に、以下のような3つのステップで過ごすのがよいとされています。

復職は、ご自身の判断だけで進めるのではなく、「ご本人」「会社」「主治医」の三者が連携して慎重に進めることが重要です。

まず、ご自身で「復職できるかもしれない」と感じたら、主治医にご相談ください。医師が回復状態を確認し、復職可能と判断すれば、その旨を記載した診断書（意見書）を作成します。

その診断書を会社に提出し、会社の担当者や産業医（※）と面談を行います。面談では、復職後の働き方（時短勤務や業務内容の調整など）について具体的に話し合います。こうした職場復帰のプロセスは、厚生労働省が示す手引きの中で、次の「5つのステップ」に沿って進めることが推奨されています。

出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」

焦りは禁物です。再発を防ぐためにも、主治医とよく相談しながら、無理のないペースで復職を目指しましょう。

（出典：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」）

※産業医：一定規模以上の事業場に選任が義務付けられている、労働者の健康管理を行う医師。

復職の可否は、ご本人の「働きたい」という気持ちだけでなく、客観的な回復の状態をもとに総合的に判断します。

具体的には、次のような点を確認します。

• 気分の落ち込みや不安などの症状が安定しているか
• 日中の活動量や生活リズム（睡眠・食事）が整っているか
• 集中力・判断力が回復しているか
• 通勤に相当する時間の外出や活動が、無理なくできるか

主治医はこれらを踏まえて復職可能かどうかを判断し、意見書を作成します。最終的な判断は、産業医や会社とも連携しながら行われます。あせって早すぎる復職をすると再発につながることもあるため、客観的な回復をしっかり確認することが大切です。

リワークとは、復職に向けて生活リズムを整え、職場で再び働くための準備を行う「復職支援プログラム」のことです。

具体的には、決まった時間に通う訓練を通じて生活リズムを取り戻したり、集中力や対人面の回復、ストレスへの対処（セルフケア）や再発予防の方法を学んだりします。

提供している場所は、医療機関のリワークデイケア、地域障害者職業センターによる職場復帰支援（リワーク支援）、企業内の制度などさまざまで、利用は任意です。

当院では、復職可否の判断や主治医意見書の作成、通院でのサポートを行い、必要に応じてリワークなどの社会資源についてもご案内します。

試し出勤・慣らし勤務とは、正式な復職の前や復職直後に、短時間勤務や軽い業務から段階的に体を慣らしていく仕組みです。

いきなりフルタイムで働き始めるのではなく、少しずつ負荷を上げていくことで、再発のリスクを下げ、スムーズな職場復帰を目指します。

制度の有無やその内容は会社によって異なります。利用する場合は、主治医・産業医・会社が連携しながら、無理のない範囲で進めていきます。

復職直後は、体調を見ながら無理のない範囲で働けるよう、さまざまな配慮が行われることがあります。たとえば、次のようなものです。

• 時短勤務や、残業の制限
• 業務量や業務内容の調整
• 配置の変更（負担の大きい部署からの異動など）

これらは産業医面談などを通じて決められます。復職はゴールではなくスタートです。再発を防ぐためにも、しばらくは通院（フォローアップ）を続けながら、体調の変化を主治医と共有していくことが大切です。

再発を防ぎ、長く健康に働き続けるためには、次のような点が大切です。

• 自己判断で通院や服薬を中断しない（調子が良くなっても、医師と相談しながら続ける）
• 規則正しい生活リズムと、十分な睡眠を保つ
• 自分なりのストレス対処法（セルフケア）を身につける
• 「少しつらいかも」と感じたら、早めに相談する
• 職場と適切にコミュニケーションを取り、無理を抱え込まない

不調のサインに早く気づき、早めに対処することが、再発を防ぐための一番の近道です。当院では、復職後も通院を通じて、皆様が安心して働き続けられるようサポートしています。